選択肢１ 階数が2で延べ面積が200㎡の鉄骨造の共同住宅の大規模の修繕をしようとする場合、建築主は、当該工事に着手する前に、確認済証の交付を受けなければならない。 

【答え】正しい

【解説】
鉄骨造の建築物の場合、2階建て以上、または延べ面積が200㎡超の場合、大規模建築物に該当します。そして、大規模建築物の場合、大規模修繕をするときは、全国どこであっても建築確認が必要です。よって、本肢の場合、建築主は、建築確認が必要なので、建築主は、当該工事に着手する前に、確認済証の交付を受けなければなりません。建築確認が必要か否かについては、対比勉強法を使って暗記すると効率的です！そのため、個別指導では対比ポイントも含めて解説します！

選択肢２ 居室の天井の高さは、一室で天井の高さの異なる部分がある場合、室の床面から天井の最も低い部分までの高さを2.1m以上としなければならない。 

【答え】誤り

【解説】
居室の天井の高さは、2.1ｍ以上でなければなりません。そして、天井の高さは、室の床面から測り、一室で天井の高さの異なる部分がある場合は、その平均の高さを天井の高さとします。よって、「天井の最も低い部分まで」が誤りです。正しくは「天井の平均の高さ」です。

選択肢３ 延べ面積が1,000㎡を超える準耐火建築物は、防火上有効な構造の防火壁又は防火床によって有効に区画し、かつ、各区画の床面積の合計をそれぞれ1,000㎡以内としなければならない。 

【答え】誤り

【解説】
延べ面積が1000ｍを超える建築物は、原則、防火上有効な構造の防火壁又は防火床によって有効に区画し、かつ、各区画の床面積の合計をそれぞれ1000ｍ以内としなければなりません。ただし、例外として、耐火建築物等又は準耐火建築物等については、延べ面積が1000ｍを超える建築物であっても、防火壁又は防火床によって区画する必要はありません。本肢は、例外にあたるので誤りです。本肢は理解学習勉強法を使えば、簡単に頭に入れることができます！そのため、個別指導では、理解すべき内容まで解説します！

選択肢４ 高さ30mの建築物には、非常用の昇降機を設けなければならない。 

【答え】誤り

【解説】
非常用の昇降機（エレベーター）は、原則、高さ31ｍを超える建築物に設置しなければなりません。本肢は「30ｍ」なので、非常用の昇降機の設置は不要です。よって、誤りです。
＜対比ポイント＞
避雷設備は、原則として、高さ20ｍを超える建築物に設置しなければなりません。この２つは、まとめて頭に入れましょう！個別指導では、この２つについて簡単に覚えるノウハウを解説します！

まとめ 建築基準法の問題は、単にルールを丸暗記するだけでは、忘れてしまうので、理解できる部分は理解しながら勉強していきましょう！